イエレン・ダッシュボード
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米連邦準備理事会(FRB)のイエレン議長が利上げ判断で重視すると見なされている複数の雇用関連指標（ダッシュボード）のことで、失業率6.5%以下を利上げ検討の目安としていたフォワード・ガイダンスが意味をなさなくなっていた2014年3月のFOMCで失業率の表現を撤廃や2014年4月のイエレン議長の講演での「失業率だけでなく、雇用やインフレ、金融情勢など幅広く考慮すべきだ」との発言を受けて、米メディアがイエレン議長が重視すると見なせる指標を分類して報じたのがきっかけで、FRBの金融政策を占う羅針盤として市場関係者に注目されている。
イエレン・ダッシュボードの重要な9つの雇用関連指標
- 非農業部門雇用者数増減数（雇用統計で発表）
- 失業率（雇用統計で発表）
- 労働参加率（生産年齢人口に占める就業者と求職者の割合）（雇用統計で発表）
- 長期失業者（失業が半年以上継続）の割合（雇用統計で発表）
- 広義の失業率（U6失業率：フルタイム就業希望者がパートタイム労働の場合を含む）（雇用統計で発表）
- 求人率（雇用人数と求人数の合計に占める求人数の割合）（月次求人労働異動調査で発表）
- 退職率（月次求人労働異動調査で発表）
- 解雇率（月次求人労働異動調査で発表）
- 入職率（月次求人労働異動調査で発表）
